もしもドロップシッピングの現状-1-
セミナーや通信講座「もしもチャレンジ」によるノウハウの提供、特待生制度、会員同士が悩みを解決するために話し合う場を設置するなど数多くのことを実践してきました。
国内で初めてのドロップシッピングサービスとなった「もしもドロップシッピング」はこの3年間で取引先ベンダー数順調に増やして取り扱い商品も4万点以上になりました。
このようにして取り扱い商品が増えることで会員に商品選択の幅が広がりました。
会員に売上アップのチャンスを提供し、取引先ベンダーには販路を提供しました。
不況の近年では本業として始める人よりも、副業としてドロップシッピングを始める人が増えています。
今までのように趣味やお小遣い稼ぎ程度で行う人だけではなく、収入を補うために行い生活をサポートしている人が急増しているのです。
他にも定年後に時間が空いたために始めた人や専業主婦の人も始めるようになり、会員の属性も多様化しています。
多くの人が参加するようになり高い利益を挙げる人も増えてきました。
「もしもドロップシッピング」では今後もさらに取り扱い商品数を増やして会員数を増員させていくことを目指してシステム拡充などを行っています。
産地直送ドロップシッパー-26-
このオンラインショップでの一番の目的は「商品を回すこと」です。
商品提供者側も登録費や月額利用料など全て無料でサービスを提供しています。
商品提供者側は販路を日本全国に広げることができるので、商品をたくさん売ることができます。
また産地直送ドロップシッパーだからこそのサービスが予約販売です。
野菜などの産地品は季節によって変わります。
あらかじめ顧客から予約注文を受け付けて、商品ができ次第販売することで新鮮なものを提供することができます。
これはネットショップだからできる販売手法なのです。
ドロップシッピングとは-34-
インターネット上で商品の広告をだしたり商品を販売したりする形態を意味します。
この「ドロップシップメント」が派生して「ドロップシッピング」となりました。
インターネット上に商品を並べているウェブサイトにおいてユーザーが商品を購入した場合、商品の発送手配を製造元あるいは卸元が直接行います。
つまりユーザー側からしてみると、メーカーから直接商品が買えるということになります。
この際ウェブサイトを運営しているネットショップには売上の一部が入ります。
商品の発送を行うことなく、商品の在庫を抱える必要もないので、商品に触らずにして商売ができます。
このネットショップを仲介している会社があり、ネットショップを開きたい人は会員登録をしなければなりません。
自ら商品価格を設定して販売しその差額が利益となりますが、そこから仲介会社にもいくらか支払わなければなりません。
会員登録さえしておけば、好きな商品を選んで自社のショップで販売することができるので、商品手配の手間がありません。