もしもドロップシッピングの現状-59-

もしもドロップシッピングの現状-59-

2006年8月に設立された「もしもドロップシッピング」、2009年10月には会員数30万人を突破しました。
「もしもドロップシッピング」では今まで市場拡大や顧客の満足度アップのために「もしも大学」という会員向のノウハウを提供する機関を設置して数多くの支援を行ってきました。
セミナーや通信講座「もしもチャレンジ」によるノウハウの提供、特待生制度、会員同士が悩みを解決するために話し合う場を設置するなど数多くのことを実践してきました。
国内で初めてのドロップシッピングサービスとなった「もしもドロップシッピング」はこの3年間で取引先ベンダー数順調に増やして取り扱い商品も4万点以上になりました。
このようにして取り扱い商品が増えることで会員に商品選択の幅が広がりました。
不況の近年では本業として始める人よりも、副業としてドロップシッピングを始める人が増えています。
多くの人が不況により本業の給与が減収したことがドロップシッピングを始めたきっかけとなっています。
今までのように趣味やお小遣い稼ぎ程度で行う人だけではなく、収入を補うために行い生活をサポートしている人が急増しているのです。
多くの人が参加するようになり高い利益を挙げる人も増えてきました。
「もしもドロップシッピング」では今後もさらに取り扱い商品数を増やして会員数を増員させていくことを目指してシステム拡充などを行っています。

産地直送ドロップシッパー-6-

在庫を持つことなく商品を生産者から消費者に届ける「ドロップシッピング」は、一般商品に限ったことだけではありません。
食料品にもこれが適用されます。
インターネット上で商品を提供する生産者と消費者を結びつけて、提供者である生産者が商品を発送するドロップシッピング。
今このような形でネットショップを利用する生産者が増えてきました。
ここでの販売先は全てノウハウも実績もお墨付きのプロショップばかりです。
このようにして信頼できるショップを用意していることと、産地直送品という人気が手伝ってこの「産地直送ドロップシッパー」は人気ショップとなっています。
産地直送なので当然商品は新鮮、そして食品は時期が限られているため短期決戦です。
生産者にしてみれば市場に売り切れず余ってしまった生産物を抱えているより、多少安くしても全て売り切った方がお金は手に入ります。
消費者側はスーパーなどの小売業を通していないため安くておいしいものが食べられるという画期的なシステムです。
せっかく作った野菜などの商品を捨てることなく消費できるのでエコにもなります。

産地直送ドロップシッパー-57-

他社で行われているドロップシッピングとは違って「産地直送ドロップシッパー」では入会費や月額利用料などの費用が一切かかりません。
この「産地直送ドロップシッパー」は財政破綻した街、北海道の夕張市に拠点を構えるIT会社です。
商品提供者側も登録費や月額利用料など全て無料でサービスを提供しています。
商品提供者側は販路を日本全国に広げることができるので、商品をたくさん売ることができます。
また産地直送ドロップシッパーだからこそのサービスが予約販売です。
野菜などの産地品は季節によって変わります。
また生産者側も販売予測を立てて生産することができます。
これはネットショップだからできる販売手法なのです。

もしもドロップシッピングの現状-59-