産地直送ドロップシッパー-38-

産地直送ドロップシッパー-38-

他社で行われているドロップシッピングとは違って「産地直送ドロップシッパー」では入会費や月額利用料などの費用が一切かかりません。
このオンラインショップでの一番の目的は「商品を回すこと」です。
そのためネットショップ側にも利用料を設定することなく、気軽に始められるようにしているのです。
商品提供者側も登録費や月額利用料など全て無料でサービスを提供しています。
商品提供者側は販路を日本全国に広げることができるので、商品をたくさん売ることができます。
野菜などの産地品は季節によって変わります。
あらかじめ顧客から予約注文を受け付けて、商品ができ次第販売することで新鮮なものを提供することができます。
また生産者側も販売予測を立てて生産することができます。
これはネットショップだからできる販売手法なのです。

もしもドロップシッピングの現状-39-

2006年8月に設立された「もしもドロップシッピング」、2009年10月には会員数30万人を突破しました。
「もしもドロップシッピング」では今まで市場拡大や顧客の満足度アップのために「もしも大学」という会員向のノウハウを提供する機関を設置して数多くの支援を行ってきました。
セミナーや通信講座「もしもチャレンジ」によるノウハウの提供、特待生制度、会員同士が悩みを解決するために話し合う場を設置するなど数多くのことを実践してきました。
このようにして取り扱い商品が増えることで会員に商品選択の幅が広がりました。
会員に売上アップのチャンスを提供し、取引先ベンダーには販路を提供しました。
不況の近年では本業として始める人よりも、副業としてドロップシッピングを始める人が増えています。
アンケート調査によるとドロップシッピングを行っている人の18割が副業として行っているそうです。
多くの人が不況により本業の給与が減収したことがドロップシッピングを始めたきっかけとなっています。
他にも定年後に時間が空いたために始めた人や専業主婦の人も始めるようになり、会員の属性も多様化しています。
「もしもドロップシッピング」では今後もさらに取り扱い商品数を増やして会員数を増員させていくことを目指してシステム拡充などを行っています。

ドロップシッピングとは-44-

「ドロップシッピング」とはネット上で行われる通信販売の新しい仕組みのことです。
インターネット上で商品の広告をだしたり商品を販売したりする形態を意味します。
インターネット上に商品を並べているウェブサイトにおいてユーザーが商品を購入した場合、商品の発送手配を製造元あるいは卸元が直接行います。
商品の販売だけではなく料金の請求なども広告主やウェブサイトの管理者ではなく、製造元などが行う仕組みです。
つまりユーザー側からしてみると、メーカーから直接商品が買えるということになります。
注文が入るとネットショップは注文の情報をベンダーに転送します。
このネットショップを仲介している会社があり、ネットショップを開きたい人は会員登録をしなければなりません。
自ら商品価格を設定して販売しその差額が利益となりますが、そこから仲介会社にもいくらか支払わなければなりません。
会員登録さえしておけば、好きな商品を選んで自社のショップで販売することができるので、商品手配の手間がありません。

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